バッテリー技術

国軒高科の第5世代LFP電池 – CATL・BYDブレードと何が違うのか

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国軒高科の第5世代LFP電池 – CATL・BYDブレードと何が違うのか

航続距離、コスト、安全性——リン酸鉄リチウム(LFP)電池の進化が、EV市場の勢力図を塗り替えつつある。中国の大手バッテリーメーカー国軒高科(Gotion High-Tech)が、2026年5月中旬に「第5世代LFP全場景電池」を発表する計画であることが明らかになった。36氪の報道によるもので、同社のLFP技術がどこまで到達したのかに注目が集まっている。

国軒高科・第5世代LFPの位置づけ

国軒高科は中国バッテリー市場でCATL、BYDに次ぐシェアを持つ。Volkswagen Groupが戦略出資しており、欧州向けの供給拡大を進めてきた。同社はこれまでLFPの弱点とされてきたエネルギー密度の向上に注力しており、第4世代ではセルレベルで200Wh/kg前後を達成したとされる。

第5世代で「全場景(全シナリオ)」を冠している。これは小型車から商用車、蓄電システムまで単一プラットフォームでカバーする構想を意味し、製造コストの圧縮に直結する戦略だ。発表前の段階では、業界でセルレベル210〜230Wh/kgの到達が取り沙汰されていた。

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LFP三つ巴——CATL・BYDとの比較

LFP電池を語るうえで避けて通れないのが、CATLの神行(Shenxing)バッテリーとBYDのブレードバッテリーだ。それぞれのアプローチを整理する。

項目 BYD ブレードバッテリー CATL 神行 国軒高科 第5世代(推定)
構造 刀片型セル+CTP CTP 3.0 全場景統一プラットフォーム
セルエネルギー密度 約160〜180Wh/kg 約200Wh/kg 210〜230Wh/kg(推定)
急速充電 標準対応 4C充電対応(10分400km) 未公表
低温性能 標準 -10℃で90%以上維持 未公表
主な供給先 BYD自社EV 広範な外販 VW Group・中国OEM

BYDのブレードバッテリーは2020年の登場以来、釘刺し試験で燃えない安全性を前面に打ち出し、LFP復権の立役者となった。セルを薄い刀片状にしてパック内の空間効率を高めるCTP(Cell to Pack)設計が特徴で、コスト競争力と安全性のバランスに優れる。ただし、セル単体のエネルギー密度は160〜180Wh/kg帯にとどまっており、長航続モデルではパック搭載量で補っているのが実情だ。

CATLの神行バッテリーは2023年発表。LFPでありながら4C充電に対応し、10分で400km分の充電を可能にした。エネルギー密度も200Wh/kgに到達しており、LFPの「充電が遅い」「エネルギー密度が低い」という従来の弱点を正面から潰しにかかっている。

国軒高科の第5世代が仮に220Wh/kg超を実現すれば、LFPとしては最高水準の部類に入る。NMC三元系の250〜300Wh/kgにはまだ届かないが、LFPのコスト優位性——原材料費がNMCの6〜7割程度——を維持したまま密度を上げられるなら、NMC採用モデルの一部を置き換える可能性が出てくる。具体的には、航続距離400〜500km帯のCセグメント〜Dセグメント車だ。このクラスではNMCで60〜75kWhのパックを搭載するのが一般的だが、LFPが220Wh/kgに達すれば同等の航続距離をパック重量15〜20%増で実現できる。車両価格を50〜80万円押し下げられる計算になり、300万〜450万円帯のボリュームゾーンでLFPへの切り替えが経済合理性を持ち始める。

「全場景」がEV価格に与えるインパクト

バッテリーコストはEVの車両価格の30〜40%を占める。ここを圧縮できれば、車両価格に直接跳ね返る。

国軒高科が「全場景」を掲げる背景には、セルの規格統一による量産効果の最大化がある。用途ごとに異なるセルを設計・製造すると、金型や生産ラインの切り替えコストがかさむ。1種類のセルで乗用車から商用車、定置型蓄電池までカバーできれば、工場の稼働率が上がり、kWhあたりのコストを大幅に下げられる。

Volkswagen Groupとの資本関係も重要な要素になる。VWは2026年以降、欧州で2万ユーロ台のエントリーEV「ID.2」シリーズの投入を計画しており、そのバッテリー調達先として国軒高科の名前が繰り返し挙がっている。VWは日本市場でもID.4の販売を続けており、今後ID.2クラスの小型EVを日本に導入する場合、国軒高科製のLFPセルが搭載される可能性がある。現在の日本市場ではVW ID.4が500万円台後半からという価格設定だが、第5世代LFPによるコスト削減が実現すれば、300万円台のVW製EVが日本のディーラーに並ぶシナリオも現実味を帯びてくる。

LFP進化の先にあるもの

LFP電池のエネルギー密度は、数年前まで「160Wh/kgが限界」とされていた。それが各社の技術競争で200Wh/kgを超え、国軒高科の第5世代ではさらにその先を狙う段階に入った。材料面ではリン酸マンガン鉄リチウム(LMFP)への移行も並行して進んでおり、LFP系全体のエネルギー密度は今後数年で230〜250Wh/kgに達する可能性がある。

こうした動きは、全固体電池の実用化を待たずとも、EVの価格がガソリン車と同等になる時期を早める要因になる。BYDが中国市場で8万元台(約190万円、1元=約23.5円、2026年10月時点)のEVを販売できている背景にはブレードバッテリーのコスト競争力があり、CATLや国軒高科が同等以上の性能を外販向けに供給すれば、BYD以外のメーカーにも低価格化の道が開ける。

国軒高科は2026年5月17日、第15回グローバル技術大会で第5世代LFP全場景電池(超急速充電の「G刻」第2世代と長寿命の「G擎」)を正式に発表した(東方財富)。充電速度、サイクル寿命、パックレベルの密度——どこまで数字を積み上げてくるかが焦点になる。

出典

2026年10月24日: 第5世代LFP全場景電池の発表日(2026年5月17日)を追記しました。人民元の円換算レートを1元=約23.5円(2026年10月時点)に統一し、換算額を更新しました。

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BLADE NOTE編集部

BYD・中国EVの価格・補助金・販売店の情報を、メーカー発表や官公庁資料などの一次情報をもとに日本語で整理しています。記事は AI で下書きし、主要な数値は一次資料で照合した確定事実シートと機械照合しています(編集体制)。