バッテリー技術

ソフトバンク蓄電池 データセンター向け参入 レアメタル不使用

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ソフトバンク蓄電池 データセンター向け参入 レアメタル不使用

通信・投資の巨人が、電池製造という異分野に足を踏み入れる。36氪の報道によると、ソフトバンクグループが既存の工場施設を改造し、データセンター向けの電池生産に乗り出す計画が明らかになった。その後ソフトバンクは2026年5月11日、大阪府堺市の旧シャープ工場跡地に蓄電池工場「GXファクトリー」を設け、レアメタルを使わない亜鉛-ハロゲン化物電池と蓄電システムを2027年度から生産し、2028年度をめどにGWh規模の量産を目指すと正式に発表した。生産品はまず自社のAIデータセンターに導入する。

ソフトバンクは2027年度から堺市で電池を生産

ソフトバンクグループは2025年1月21日、米OpenAIやオラクルと共同で「Stargate」プロジェクトを発表した。米国内に最大5000億ドル規模のAIインフラを構築する計画で、データセンターの大量建設が柱となる。生成AIの学習・推論には膨大な電力が必要であり、安定した蓄電能力の確保が世界的な課題になっている。

電池の調達を外部に依存すれば、コストとサプライチェーンの両面でリスクを抱える。データセンターを建てれば建てるほど蓄電池の需要も膨らむ以上、川上の製造まで自社で押さえにいくのは合理的な判断だ。

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2028年度にGWh規模へ、壁はCATLとBYD

ソフトバンクが参入する市場は甘くない。定置型蓄電池の分野でもCATL、BYDをはじめとする中国メーカーが圧倒的なシェアを握っている。CATLは2024年のグローバルESS(エネルギー貯蔵システム)向け電池出荷量で首位を走る。BYDもBlade Batteryの技術を定置型蓄電システムに展開し、欧州や中東のメガソーラー併設案件で採用が相次いでいる。

LFP(リン酸鉄リチウムイオン)電池はコバルトを使わない低コスト構造と3,000回以上のサイクル寿命を武器に、EV用途にとどまらずデータセンターのUPS(無停電電源装置)代替としても急速に普及してきた。中国勢は年間数百GWhの生産能力と量産コストで先行しており、新規参入者が正面からこの価格競争に挑むのは現実的ではない。

ではソフトバンクの勝算はどこにあるのか。最大の武器は、自社が電池の「最大の顧客」になれる点だ。Stargateプロジェクトだけでも巨大な蓄電池需要が見込まれ、外部市場で中国勢と売り負けるリスクを気にせず、まず内製需要で生産ラインを回せる。加えて、ソフトバンク・ビジョン・ファンドはスイスのEnergy Vault(重力蓄電技術)やインドのOla Electric(電池内製化)など、エネルギー関連スタートアップへの投資実績を持つ。ナトリウムイオン電池や全固体電池が実用段階に入れば、LFPの価格優位は相対的に薄れる。後発だからこそ既存のLFP量産設備に縛られず、次世代技術を最初から採用できる余地がある。

日本のデータセンター競争への波及

国内でもデータセンター建設は加速している。千葉県印西市は国内最大級のDC集積地として拡張が続き、北海道でも大規模DCの計画が相次いでいる。いずれの案件でも電力供給がボトルネックとして意識されており、蓄電池の確保は立地選定と並ぶ重要課題だ。

日本の蓄電池メーカーに目を向けると、パナソニックエナジーはEV向けの円筒形電池に注力しており、定置型蓄電池の大規模量産には積極的とは言いがたい。国内メーカーの供給力が限られるなか、テック企業が中国メーカーからの調達に頼るのか、自前で製造に踏み込むのか——ソフトバンクの動きは、この選択を他社にも突きつけることになる。

ソフトバンクの電池製造が直ちにCATLやBYDの牙城を脅かすわけではない。だが、AIデータセンターという巨大な実需を持つプレイヤーが製造まで垂直統合する動きは、蓄電池市場の競争構図にじわりと影響を及ぼしていくだろう。

関連する論点はEVバッテリー4種の違いやLFPと三元系の違いでも整理している。

出典

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BLADE NOTE編集部

BYD・中国EVの価格・補助金・販売店の情報を、メーカー発表や官公庁資料などの一次情報をもとに日本語で整理しています。記事は AI で下書きし、主要な数値は一次資料で照合した確定事実シートと機械照合しています(編集体制)。