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マツダが中国でNEV比率47%達成 – 日系合弁初の逆転なるかNEW

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マツダが中国でNEV比率47%達成 – 日系合弁初の逆転なるか

日系合弁メーカーで初めて、NEV(新エネルギー車)の販売台数がガソリン車を上回る——そんな節目が、トヨタでもホンダでもなく、マツダから生まれようとしている。

2026年北京オートショーで、マツダの中島徹常務執行役員は中国市場における電動化戦略の手応えをCarNewsChinaのインタビューで語った。2026年第1四半期(Q1)の中国販売において、NEV比率は47%に到達。長安汽車との合弁である長安マツダが、日系JVとして初めてNEVがICE(内燃機関車)を上回る地点が目前に迫っている。

「コンプライアンスカー」から本気の電動化へ

マツダの中国電動化は、決して順風満帆ではなかった。2022年に投入したCX-30 EVは、既存のガソリン車をBEVに仕立て直した、いわゆる「コンプライアンスカー」。中国の消費者には見透かされ、2022年から2024年までの累計販売はわずか約500台にとどまった。

転機は、長安汽車のEPAプラットフォームを活用した本格NEVの投入だ。セダンの「6e」(中国名:EZ-6)とミッドサイズSUV「CX-6e」(同:EZ-60)は、いずれもBEVとEREV(レンジエクステンダーEV)の2種類を用意。中国市場のニーズに合わせたラインナップで、2025年4月から2026年3月の1年間で累計91,061台を販売した。当初の自社見通し76,000台を約20%上回る数字だ。

ただし、冷静に見る必要がある。Q1の総販売台数は21,619台。月平均約7,200台という規模は、中国市場全体では決して大きくない。母数が小さいからこそNEV比率が高く見える面は否めない。

マツダの「割り切り」が奏功した理由

他の日系3社と比較すると、マツダの判断の特異性が浮かび上がる。トヨタやホンダが自社プラットフォームにこだわるのに対し、マツダは長安汽車のEPAアーキテクチャをほぼそのまま採用した。自前主義を捨て、中国パートナーの技術を前面に活用する「割り切り」だ。

この選択には合理性がある。マツダの中国販売規模では、専用プラットフォームの開発コストを回収するのは困難だ。長安汽車は中国NEV市場でトップクラスの技術力を持ち、そのプラットフォームを使えば開発期間もコストも大幅に圧縮できる。20年にわたるJVの信頼関係があってこそ成立する戦略だ。

では、トヨタ・ホンダ・日産はどうか

メーカー 中国JVパートナー 主なNEVモデル 電動化アプローチ
マツダ 長安汽車 6e(EZ-6)、CX-6e(EZ-60) 中国パートナーのPFを全面採用
トヨタ 一汽トヨタ/広汽トヨタ bZ5、bZ3など 自社e-TNGA+現地PF併用
ホンダ 東風ホンダ/広汽ホンダ e:Nシリーズ 自社e:Nアーキテクチャ主導
日産 東風日産 NX8など ICE延命+NEV段階投入

トヨタは一汽トヨタからbZ5を投入し、広汽トヨタでもBEVを展開するが、中国合弁全体のNEV比率は推定で15〜20%前後にとどまる。ハイブリッド(HEV)の存在感がなお大きく、マルチパスウェイ戦略の裏返しとして、BEV・EREV特化が進む中国ではやや出遅れた印象がある。

ホンダはe:Nシリーズで独自プラットフォームを軸にするが、中国の消費者が求めるインフォテインメントやAI機能では国産ブランドに水をあけられている。広汽ホンダの販売縮小が報じられるなど、厳しい局面が続く。

日産のケースは象徴的だ。東風日産のシルフィ(中国名:軒逸)は2012年初登場の第7世代モデルでありながら、月間3万〜4万台を売り続けるロングセラー。技術的な先進性よりも価格と実用性で勝負する構図で、NEVへの本格シフトは遅れている。マツダの47%という数字は、こうした日系JV各社のなかで突出している。

「勝算」の条件は何か

マツダがJV初のNEV逆転を達成できるかどうかは、まず現在のペースが持続するかにかかっている。Q1のNEV比率47%は、あと数ポイントで過半数に届く。6eとCX-6eの受注が順調なら、2026年内の達成は十分に見込める。

一方、中国市場では国産ブランドの攻勢が激しい。BYDやGeely傘下のZeekrなどが価格・技術の両面で競争力を高めるなか、マツダが「ドライビングの楽しさ」というブランドアイデンティティをどこまでNEVに落とし込めるかが中長期的な課題になる。北京ショーのブースで中島常務がCX-6eとMX-5ロードスターの間に立ったのは、電動化とドライバーズカーの両立というメッセージの表れだった。

中島常務は長安との関係を「かつてなく強固」と述べ、今後もパートナー双方の知見を活かしたNEVモデルを投入する方針を示した。具体的な次期モデルの情報やMIIT(工業情報化部)への届出は現時点で確認されていないが、長安のプラットフォームと技術を活用する路線は継続される見通しだ。

規模で勝負できない日系JVが、中国パートナーの力を最大限に借りてNEVシフトを加速する。マツダの事例は、トヨタ・ホンダ・日産がまだ踏み切れていない選択肢を先取りしたものだ。その結果が吉と出るかは、この先12カ月の販売数字が証明する。

出典

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BLADE NOTE編集部
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